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宇宙

ソ連の火星に対する関心は非常に高い

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ソ連の火星に対する関心は非常に高く、残念ながら失敗に終わったが、八八年七月には火星探査機フォボスを打ち上げており、九〇年代にも新たな探査機を幾つか火星に送り込む計画を立てていた。

NASAはスカイラブ計画で、一九七三年から七四年にかけて八十四日間にわたり、三人の宇宙飛行士を宇宙に長期滞在させたものの、その後、同様の実験は行なっていない。

しかしソ連では、宇宙ステーションアミール、によって、八二年に二百十一日間、八四年に二百三十七日間、八六年には三百二十六日間と、宇宙滞在記録を大幅に更新しており、これは明らかに火星への有人飛行を前提とした実験である。

それにしても宇宙開発には巨額の予算が必要である。八九年のNASAの予算は百九億ドルで、これは連邦政府予算総額の一パーセントを少し超えているが、ブッシュ大統領の宇宙政策を推し進めるとすると、二〇〇〇年には二百八十億から三百二十億ドルが必要だとされている。

アメリカの宇宙ステーション建設計画に対し

日本はアメリカの宇宙ステーション建設計画に対して、ヨーロッパ十一カ国およびカナダとともに予算の拠出に合意しているが、経済大国、技術大国、として宇宙開発に果たしている役割は、まだまだ小さなものでしかない。日本もたしかにかなり頑張ってはいるのだが。

こうした事情はソ連も同様で、火星への有人飛行計画については「米ソ協力で進めたい」というソ連側の呼びかけもあった。ソ連は先のフォボス計画で、フランス、西ドイツなどヨーロッパ十一カ国と協力関係を結んでおり、加えて米ソ協力が実現すれば、宇宙開発に関して「世界は一つ」になることができる。

一九六〇、七〇年代が人類の宇宙開発史の第一期だとすれば、一九九〇年代から二〇〇〇年代は、明らかに第二期となるだろうと言われていた。第一期がアメリカとソ連の月到達競争であったのに対し、第二期の目標は火星であり、米ソ対決から協力へ、さらに先進諸国の宇宙計画参加を特徴とする。

このような新しい展開のなかで、経済的にも技術的にも大きな力を持つ日本が、どう積極的に対応していくのだろうか。今後、日本がどのように動いていくのか、楽しみなところである。

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